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1班目のテーマは「スポーツにおける男女平等」です。現在のオリンピックは男女にこだわりすぎているのではないかと指摘。東京大会では競泳や卓球など男女混合種目が増えました。ただ、サッカーなど混合が難しい競技もあることを問題点として挙げました。また女性のスポーツは先進国しか進んでいないことも懸念点として着目。宗教や国の経済事情など女性選手がうまれにくい環境も多くあります。そこで、 IOCが各国を指導することを提案。政治的な思惑とは外れたIOCであれば、男女平等の理念を広められるのではと期待をかけました。

発表の終わりにはスポーツニッポン新聞社の藤山健二編集委員からの講評がありました。藤山氏は、東京大会で混合種目が増えた点に着目したことに感心されていました。唯一男女の区別がない競技として馬術を紹介し、「これから混合種目はさらに増えるだろう」と述べました。IOCが今後様々な種目にプッシュしていくべきだという考えにも賛成していました。

次の班は開催時期や規模、開催地の決定の仕方について提案。時期は気候が良くスポーツがしやすい秋に据えます。開催地は、一般投票をするシステムをプラスすることを提案しました。各国のプレゼンのあとに、全世界の人がネット投票できる仕組みです。決定から参加することでさらに興味を持ってもらえる効果を狙います。参加国は、貧困地域も含めすべての国から参加できるように働きかけます。2016年から導入された難民選手団の人数や出場種目を拡大するなどを提案しました。

藤山氏は「具体的な例が出てきて面白かった」と感想を伝えました。その上で、秋開催の難しさには現在のオリンピックの問題があることを教えてくれました。現在のオリンピックの最大のスポンサーはアメリカのメディアです。視聴率を取るために、他にスポーツの大会のない夏に行うことが、オリンピック憲章にも記載されているのです。スポーツそのものより利権が重視されている大きな問題です。ただ、全世界的に気温が高くなっている昨今「改善していかなくてはいけない」と藤山氏は語りました。

3班目は、有森裕子氏の講演を聞き学んだ「オリンピックは国対抗ではなく個人戦である」という点にフォーカスしました。入場を国ごとではなく競技ごとにしたり、国旗や国歌の使い方を改めたりするなどの案が出ました。また、現在の報道は自国選手のメダルの数や国旗を背負った写真など、観客が国対抗だと思ってしまう在り方であるという点を指摘。「ガンバレニッポン」など国を背負わせるメディアの伝え方を改め、選手個人の戦いにフォーカスしたものにすることを提案しました。そうすることで選手のプレッシャーを減らし、LGBTQなども公表しやすくなる効果があると繋げました。

藤山氏も「おっしゃる通り変えていかないといけない」と大きく頷きました。IOCはむしろ国ごとで競わせようとする風潮があるため、それに流されないよう「メディアに携わるものとして、叱られた気分です」と笑いを交えながら述べました。

4班目は、大会が終わった後の振り返りが少ないのではないかという問題点に着目。解決方法として、大会後もSNSを利用し選手や著名人などに積極的に投稿してもらうことを提案しました。2つ目の問題として、特に日本人選手の自己肯定感が低いことを挙げました。選手に国を背負わせるような報道を改め、選手自身も楽しみ良心を感じてもらえる発信をすることが大事だと述べました。さらに、オリンピックの初心である「五輪休戦決議」を思い出し、競技以外のところでも国や選手同士が交流を深めることを提案。争いの多い現代だからこそ、異文化理解やジェンダーなど多様性を受け入れるきっかけになる大会にすることを目指すことを提案しました。

藤山氏からは「SNSでの発信は今後盛り上がっていくと思います」との同意の意見が。これまで選手個人の発信はあまり望ましく思われていませんでしたが、これからはどんどん選手も発信していくべきだと語りました。「そのためには、選手の意識を変えなくてはいけない、オリンピックは個人の戦いなのだということを選手にも共有していく必要がある」と述べました。

5班は、オリンピックのモットーに注目。「より速く、より高く、より強く」は男性寄りの考えではないか？と問題提起しました。現代に合わせて「より美しく、共に感動を」と加えることで、女性や後進国も参加することの意味を与えると提案。一人ひとりが目に見えない壁をなくす意識付けが大事であると述べました。性別で試技の場を分けることを廃止し、ホルモン測定値で出場可能とすることで、トランスジェンダーの選手も葛藤なく参加できるようにします。また、オリンピックとパラリンピックは同時開催を提案。別々だとパラリンピックの時期に薄れてしまう関心を集めたままにします。さらに開催地の負担を減らすため、複数国で同時開催という案も出しました。競技ごとに適した場所で行えるため、選手の負担も減るとプレゼンしました。

藤山氏も「男性中心の時代のモットーだったので、変更は良い案ですね」と感想を述べました。オリパラの同時開催や、開催国を分けることもとても具体的で面白かったと語りました。また、経済的にも環境的にも、近い将来複数国での開催は実現するのではないかとも述べました。

6班目は開催地の問題に注目し、一都市で開催することの問題点を取り上げました。全世界から人が集まることで街は混雑し交通は混乱します。そこで開催を国全体で行うことを提案。競技ごとに分散することで、人の集中を防ぎ混乱を防ぎます。また、地方でも競技を行うことで、地方住民も親近感を持って楽しむことができ、観光客も増えるため地域活性化につなげることができます。会場は新設せず、すでにある施設をオリンピック用に改修し利用。費用を抑えられるだけでなく、地方の会場のバリアフリー化を進め、老朽化の防止にもなると提案しました。

藤山氏からは「中身があってとても良い案」と感心の言葉が。東京大会で利用された国立競技場は、1600億円かけ新設され、維持費に年間24億円かかると言われています。現状は大きな赤字であるためどう運営していくかが注目されています。このような事態を避けるため、2030年に誘致中の冬季オリンピック札幌大会は、札幌だけでなく北海道全域で行われる予定であることを教えてくれました。

6組の班のプレゼンを終えて、藤山氏からの総評をいただきました。「すべての班を聞いて、皆さんの関心はジェンダーの公平性のことなのだなと感じました」と感想を述べました。そして、オリンピック憲章に個人の戦いであると記載されていることが学生たちにとって衝撃であったように、この事実をもっと広めるべきだと語りました。「そのためには、まず選手の意識改革も大事。選手がまだオリンピックを国対抗と思っている」と問題点も述べました。こういった考えを広めるためにも「みなさんがSNSで発信してもらえればいいと思います」と伝えました。そして「せっかくオリンピックについてここまで考えたのだから、より深く知るきっかけにしてください」と語りました。

また、プレゼンの様子を撮影してくれていた亀山氏にもコメントをいただきました。亀山氏はスポーツが大好きで、スポーツニッポン新聞社へ入社。しかし大学卒業からコロナ禍が始まり、コロナ禍ではスポーツは不要不急と言われ苦しい思いをしたと言います。「皆が好きな娯楽についても、今後どういった付き合い方をしていくかという観点を持つのも面白いと思います」とメッセージを伝えました。また、就活にあたり自分の意見を持ち、周りの人たちの意見を取り入れる柔軟性を持つようエールを送りました。

このうち、「アサイーパフェ」はアサイーと甘酒を使用。アサイーベースとグラノーラ、ホイップを重ねて多層化しました。ココナッツとバナナ風味のホイップは南国気分を味わえる一方、きめ細やかなエスプーマの食感も楽しめます。

　また、「サマーレモネード」は夏らしいブルーのレモネードで、混ぜると色が変化する趣向を凝らしました。東京都あきる野市で採れたアカシアの花の蜂蜜（多摩のアカシアはちみつ）を使用。暑い夏でもさっぱりしていながら、ほんのり甘いのどごしが特徴です。

　新メニューづくりに参加した食生活科学科の学生の一人は、「小腹が空いたときや少し喉が乾いたなという時に、ワンハンドで飲食できるように、作りました。来園されるお客様には、食べて飲んで写真も撮って、サマーランドのひと夏の思い出としてご賞味いただければと思っています」と話しています。

新メニュー開発は2019年6月、人間社会学部現代社会学科の角本伸晃教授のゼミナールが東京サマーランドの研究委託を受け、「夏季新メニューの開発に関する分析と提案」を行ったのがきっかけです。これを受け、中川准教授のゼミナールが2020年11月に開発に着手、約半年の試行錯誤を経て同6月に完成にたどり着きました。

　この間の開発体験を、学生の1人はこう振り返ります。「一から商品を作るということは初めてで、大変でした。しかし、ゼミの仲間と意見を出し合ったり、市場調査を重ね、商品が形になっていくのを感じることができて、貴重な体験でした。大学の講義で学んだ消費者と開発者の目線に立ち、『どんな商品であれば購入してもらえるか』を考えて商品化することが大変でした」。

また、別の学生は、商品化までの感慨を「見た目は多層で華やかな見栄えを意識し、味はヘルシーや南国感、さっぱり感が味わえるように、こだわって作りました。今年の夏に商品化されることが光栄です。多くの方に食べて楽しんでもらえると嬉しいです」と語ってくれました。

　本学と東京サマーランドは2019年3月、包括的連携協定を締結しました。本学の「東京サマーランドのオールシーズンにおける集客および売上の増加、顧客満足度向上に関する研究」がきっかけとなり、その関係をさらに発展させることを目指しました。さまざまな分野で連携を進めているほか、教育・研究を通じた社会貢献の促進などにも取り組んでいます。

※2021年6月18日追記
2021年6月16日 日本経済新聞 掲載
キャンパス発この一品「相撲グッズ　—　実践女子大」

本学と日本相撲協会との産学連携の取り組みが、日本経済新聞の朝刊で紹介されました。
取材には、生活環境学科 塚原肇教授とゼミ生4名が参加し、相撲グッズの取り組みについて説明しました。

　人間社会学科3年の君島ほのかさん、国文学科1年の関口千夏さんは、そんな相撲大好き実践ガールズの2人です。2人とも今回が初めての参加で、開催期間中、君島さんは2日間、関口さんは5日間、それぞれグッズ販売を手伝いました。2人が今回参加を決めたのは、君島さんは「（国技館での見聞を）相撲ファンの祖父母に自慢できるかも知れないと思って」、関口さんは「オンライン授業ばかりで渋谷キャンパスに来たのは入試と健康診断の2回だけ。同級生や上級生とつながりがほしくて」という理由からだったそうです。

　年6回の本場所開催中のグッズ販売は、令和2年1月の初場所以来となります。この間、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、3月の春場所は無観客で開催。5月の夏場所は4月緊急事態宣言で中止に追い込まれました。7月の名古屋場所以降は観客制限を設けながらの実施となり、11月場所も上限5千人の観客制限が設けられていました。

　販売は午後1時から午後5時まで4時間の真剣勝負。本学からは連日、平日は平均3～4人、週末は同7～8人と場所期間中15日間で延べ76人の学生が販売の応援に駆け付けました。その甲斐もあったからでしょうか。当初、観客制限で危惧された売り上げは、蓋を開けてみれば予想外の売れ行き。関口さんによると、「初日や日曜日は本当にすごかった。売り場には10人以上の行列が出来ました。女性や男性を問わず、若い人がたくさん買ってくれました」と当時の売れ行きの凄さを振り返ります。

　販売したコラボグッズは、「豆しぼり手ぬぐい」（税込み1,200円）、「メガネふき」と「リップクリーム」、「はんどくりいむ」（以上税込み500円）の４種類です。わけても、人気はハンドクリームやリップクリームで、場所期間中、ハンドクリームは2,000個、リップクリームは1,300個と驚きの売り上げを達成しました。ハンドクリームとリップクリームをセットで買うとポーチが無料で付いてくるサービスもあったからか、君島さんによると、「日によっては、最後の方はポーチがなくなった日もあった」ほどです。

取材メモ

　相撲協会とのボランティア活動は、社会との関わりはもちろんですが、オンライン授業が続くなか、学生同士が交流する貴重な機会となりました。とりわけ喜んだのは、コロナ禍でキャンパスに足を運ぶ機会がなかった1年生ではないでしょうか。「今回初めて同じ大学の友人が出来た」などと笑顔で語ってくれました。感染者は増加の一途をたどり、いつまたキャンパスに通えるようになるかは分かりません。同じ大学の学生が学年を超えて知り合える機会は見逃さないよう、学生たちもアンテナを張っておくといいですね。

　授業のキックオフに際して、横山部長はオリエンタルランドのミッションを学生たちに提示しました。「パーク内でのフード客単価を『最大化』させる施策を提案せよ」がそれです。背景には、今回の新型コロナウイルスの感染拡大に加えて、2011年3月の東日本大震災、2019年秋の台風15号・19号被害など、近年の災害リスクの増大があります。感染症や地震、豪雨など入園者数に与えるリスクが増すなか、同社には入園者数よりも客単価アップを重視する戦略への転換が求められています。

　同社フード事業の2018年度売り上げは763億円。2018年度外食上場企業売上高ランキング（フードビジネス総合研究所調べ）と比較すると、同ランキングの20位以内に入り、餃子の王将の王将フードサービス、カッパ寿司のカッパ・クリエイト、ケンタッキーフライドチキンの日本KFCホールディングスなど、外食大手と売上高で肩を並べます。テーマパークビジネスの飲食部門が、上場する外食産業と比肩する売上高を誇ること自体に、まず驚かされます。

　横山部長から、提案の評価のポイントとして「面白いこと」、「説得力があること」、「情熱にあふれていること」の3つが提示されました。「説得力があること」や「情熱にあふれていること」は、プレゼンで企画を通す上で言わずもがなの条件ですが、「面白くなければならない」という条件は、かなりハードルが高いといえます。

　というのも、横山部長は、同社のフード部門は「客単価アップに関しては、これまで実現可能なものはすべて実現してきた」と語ったうえで、「我々が考えたことがない提案」とハイレベルな期待を求めているからです。また、「ヒントはフード業界以外にあるかも」と、幅広い業界に視野を広げて提案を検討することも求めています。

　社会連携授業は、文学部国文学科の深澤晶久教授（キャリア教育担当）が担当する共通科目「キャリアデザイン」の中で実現しました。対象は学部を問わず３～4年生。今年度は、３学部6学科の45人が履修しています。

　講師の横山氏は、1991年に同社入社。今年度で入社30年目になります。これまでテーマパーク戦略、経営戦略、採用等のマネージャーなどを歴任し、2015年から人事部長も務めました。この日のキックオフ授業の講義は「オリエンタルランド課題解決プログラム」。学生がミッションのグループ討議を開始するのに先立ち、オリエンタルランドの概要や歴史、フード事業の現状、これまでの客単価アップに向けた取り組みなどが説明されました。

深澤晶久教授の話

　毎年、この授業にご支援をいただいていますが、今年は、さらにリアルな経営課題への挑戦の機会をいただきました。新型コロナウイルスの影響を大きく受けたオリエンタルランド社にとって、今後の継続的な発展を取り戻すためにも極めて重要な経営課題の一つであると考えます。いよいよインターンシップも始まるこのタイミングでの企業課題解決に向けての授業は、学生にとって極めてタイムリーであり、深く企業を研究することの必要性を体現できるものと考えます。

検討のキックオフに伴い、講師でスポーツニッポン新聞社の藤山健二編集委員から、今年度のテーマ「2021年7月23日のスポニチの1面を考えてください」が与えられました。新型コロナウイルスの感染拡大（コロナ禍）で１年延期された「2020東京オリンピック・パラリンピック」開幕日に焦点を当てたお題です。藤山編集委員は、テーマ出しに際して「コロナウイルスで大変な世の中ですが、皆さんの力で明るい紙面を作っていただけることを期待します」と学生に呼び掛けました。

本学とスポーツニッポン新聞社の社会連携授業は、今年度で４年連続となりました。文学部国文学科の深澤晶久教授（キャリア教育担当）が担当する「国際理解とキャリア形成」のなかで実施しています。大学2～3年生が対象のキャリア教育共通科目です。

　５チームは、１チームが５～６人。履修者に関心のある国をアンケート集計した結果をベースに学部・学科の垣根を越えてチーム分けされています。今年度は「アジア・オセアニア」「アメリカⅠ」「アメリカⅡ」「ヨーロッパⅠ」「ヨーロッパⅡ」の５チームでミッションに取り組みます。