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2022年12月23日

桃谷順天館との産学連携授業で学生が商品のキャッチコピーをプレゼン!(11/10)

 11月10日(木)、人間社会学部現代社会学科の角本伸晃教授による1年後期授業「経済学概論」にて、化粧品メーカー桃谷順天館との産学連携課題のアイデアを発表するプレゼンテーションが行われました。当日は、桃谷順天館人事部シニアマネージャーの大江崇氏を迎え、事前の審査で選ばれた12チームが商品のキャッチコピーなどを発表。優秀な成績を収めた3チームが表彰されました。

ピーリングジェリーのキャッチコピーと、販促用ハッシュタグを考えるのが課題

 今回の課題は、桃谷順天館のグループ会社である明色化粧品から発売されているピーリングジェリー「DETクリア」の店頭POPおよびパッケージのキャッチコピーと、SNSで商品PRに用いるハッシュタグを考案するというもの。
学生たちは3~5名ほどのグループに分かれ、気温や湿度と売上の相関関係が高い商品であることも踏まえつつ、季節性、販売促進上の課題、市場環境、トレンドなどを考慮しながらアイデアをまとめました。

当日、発表を行ったのは事前に審査を通過した12チーム。100人以上の受講生が集まった大教室で、1チームあたり5分の時間制限の中、練り上げたアイデアを披露しました。

全チームの発表後には、角本教授と桃谷順天館の大江氏が審査。その結果、優秀賞2チームと最終賞1チームが選出され、受賞チームは表彰状と賞品(桃谷順天館の化粧品)が授与されました。

最優秀賞は、ぶれないターゲティングとデータを用いた説得力、音声でのプレゼン演出で評価された【Mチーム】!

最優秀賞を獲得したMチームの提案のポイントは、男性をターゲットにしたPR戦略。
店頭POP用に
「男性必見!ツルスベモテ男になれるチャンス!」、
パッケージ用に
「つるすべたまご肌も夢じゃない?! マスクで荒れた肌も速攻回復!DETクリアで角質完全オフ!」
と、2つのキャッチコピーを考案。

「#まだ使ってない?!男性必見!DETクリアで肌悩み&角質完全オフ即実感できるツルスベ肌」
と、あえて長めのハッシュタグを提案しました。
近年の男性の美容意識の高まりに目を付け、男性がスキンケアのためにどんな化粧品を使っているかをデータで提示。
説得力のある発表が高く評価されました。

また、商品のキャッチフレーズ「いつでもデート肌に。DETクリア」も合わせて作成。
そのキャッチフレーズを音声としてPowerPointのスライド資料に埋め込み、プレゼンの途中で再生するという演出を加えた点もユニークでした。

当該商品の画像をプレゼン資料に盛り込んだ【Kチーム】と、商品名をハッシュタグに盛り込み、プラスαの提案も行った【Oチームが】優秀賞を獲得

優秀賞を受賞した一つ目のチームはKチーム。毛穴の悩みに焦点を当てつつ女子大学生にターゲットを絞り、
「濡れた手で簡単!手軽につるすべ毛穴レス美肌」(店頭POP用)、
「実感!毛穴・黒ずみゼロ赤ちゃん肌」(パッケージ用)といったキャッチコピーを提案。
SNS用のハッシュタグには「#DET最強美肌」と商品名を分かりやすく盛り込んだほか、プレゼン資料の表紙には当該商品である「DETクリア」の商品画像を配置し高評価を得ました。

優秀賞を受賞したもう一つのチームであるOチームは、コロナ禍のマスク生活による肌荒れに悩む人がどのくらいいるのかデータで示しつつ、男性を含む全世代をターゲットに設定。
「マスク生活、スキンケア見直しませんか?」(店頭POP用)、
「角質オフしてマスク生活でも乾燥0へ!」(パッケージ用)という2つのキャッチコピーと、
「#簡単角質ケア」「#濡れた手でもOK」といった複数のハッシュタグを提案。さらに、商品を温泉旅館においてもらい認知度を高めるといったプラスαのアイデアも盛り込み、その点も高く評価されました。

 最優秀賞、優秀賞を除くほかの9チームの発表は以下の通りです。

【Aチーム】
10~20代をターゲットにし、これからの季節「冬」に着目して提案

【Eチーム】
当該商品購入者のボリュームゾーンの母親世代にターゲットを設定

【Hチーム】
商品の特徴を「ポロポロピーリング」いったキャッチーなワードで表現

【Jチーム】
既存のハッシュタグと当該商品オリジナルのハッシュタグの併用を提案

【Nチーム】
男性もターゲットに含め、ジェンダーニュートラルなボトルデザインも提案

【Qチーム】
金銭的理由でエステサロンに行けない若年層にコスパの良さをアピール

【Tチーム】
将来顧客として中高生をターゲットにし、印象的なハッシュタグを発案

【Vチーム】
ケアの手軽さから、急がしい人、ずぼらな人、時短を求めている人に訴求

【ACチーム】
ピーリング・ゴマージュ市場で当該商品が売上1位であることを強調

授業後のアンケートでは、9割以上が産学連携(PBL)に再び取り組みたいと回答

授業後のアンケートでは、このような産学連携(PBL)の取り組みを「またしてみたい」「少ししてみたい」と答えた学生が96%。満足度の高さがうかがえる結果となりました。

具体的には、
「実在の商品について提案をすることも、多くの人の前でプレゼンテーションをすることも初めてだったので良い経験になった」
「他チームが自分たちのチームにはない発想をしていて勉強になった」
「データやグラフ、イラストや音声を盛り込むことで、プレゼンの説得力が増すと学んだ」
「どうやって商品を改善するか、なぜその商品が売れているのかなど、企業が抱える課題に目を向けられるようになった」
「グループワークにおけるチームワークの重要性も学んだ」
「実際に企業の方と連携できる機会は大変ありがたく、将来、仕事でプレゼンする機会にもこの経験を役立てたい」
など、前向きな感想が寄せられました。

なお、学生が提案したアイデアについては、桃谷順天館の社内で実際に販促に生かすか検討いただけるとのこと。今後の展開が楽しみです。

学生コメント

私たちのチームは、女性に比べて美容への関心が低いと思われている男性をターゲットにした商品を提案しました。

苦労したのは、どのようなキャッチコピーなら目に留まるのかを男性目線で考えること。100人以上が参加している授業ということもあり、いかにほかのチームとの差別化を図るかという点も意識しました。なぜこの商品なら売れると考えたのか、その根拠をデータで示すだけでなく、商品名と韻を踏んだキャッチフレーズを音声に落とし込んでスライド資料に盛り込んだり、アピールしたい言葉を強調するために極力情報をそぎ落として、文字の色や太さといったスライドのビジュアル面にも工夫を凝らしたり。もちろん、「どのような提案をすれば桃谷順天館様の売上アップに貢献できるか」という点は最重視して考えました。

 企業の課題解決に携わるといった活動は今回が初めてでしたが、非常に新鮮な経験であったと同時に、化粧品というとても身近なテーマで取り組めたことがとても楽しかったです。また、一つの商品を売るためには統計分析に基づくマーケティングなど企業側のさまざまな努力があることや、長く愛される商品を作るためには常にブラッシュアップを重ねる必要があることも知ることができました。商品を販売する側、購入する側の双方の目線に立って考える機会にもなり、非常に貴重な学びになったと感じています。

今回の私たちの提案が、商品化に結びつく可能性もあるとうかがいました。だからこそ、企画から実際の販売へと進んでいく過程についてもぜひ知りたいと思いますし、自分が何か物を購入する際には、キャッチコピーを始めとする販売戦略にも目を向けていきたいと考えるようになりました。このPBLで得た知見を、今後のプレゼンや提案といった学修の場に生かすとともに、社会活動に参加したり、将来仕事に就いたりする上でのヒントにしていきたいです。

桃谷順天館人事部シニアマネージャー 大江崇氏のコメント

角本先生のゼミ生が当社に就職してくれたことをきっかけに、2020年度から実践女子大学との産学連携(PBL)に参加させていただいています。

今回は授業の一環ということもあり、「授業の内容を踏まえているか」「データや文献を引用して説得力のある提案をしているか」といった点を加点対象として審査させていただきました。非常に興味深いご提案ばかりで甲乙付けがたかったのですが、最優秀賞を獲得したMチームは、明確なターゲット設定により提案の趣旨が一貫している上に、キャッチコピーの面白さも抜きん出ていたと思います。

化粧品のPRにおいては、学術的な理屈だけでなく「感性」も非常に重要で、はやっていると認識した時点で既に旬が過ぎているということも多々あります。昨今のコロナ禍で、「マスクで隠れるリップ周りの商品は売れない」「マスクに隠れない目元周りの商品が売れている」といった、従来のトレンドだけでは説明できない需要の変化も起きています。だからこそ若い感性を生かしつつ、簡単には数値化できないトレンドを反映したご提案をいただき、大変満足しております。

今回、選ばれたチームはもちろん、残念ながら選外となったチームも含め、発表していただいた内容については当社の企画部門で共有したいと考えています。実際の販促物に活用させていただく場合は、あらためて皆さんにご報告させていただきます。

なお、今回発表の対象とならなかったチームも、受賞を逃したチームも素晴らしいアイデアをご提案くださいました。今後より一層感性を磨き、授業での学びと紐付けながら、それを卒論などに生かしていただければ幸いです。また、この取り組みを機に化粧品業界に興味を持っていただき、ゆくゆくは学生の皆さんの就職先の選択肢に我々の会社を加えていただければ大変光栄です。

角本伸晃教授のコメント

2020年度は3年生対象のゼミ、2021年度は2年生対象のゼミと、桃谷順天館との産学連携(PBL)に3年連続で取り組ませていただいております。今年度は1年生対象の授業「経済学概論」の一貫。需要曲線のシフト要因には、所得要因だけでなく温度や湿度と行った環境要因もあり、「DETクリア」という製品と販売実績と湿度の相関が高いことを説明した上で、キャッチコピーやハッシュタグを提案してもらいました。行動経済学の観点から、キャッチコピーにおける韻を踏むことの有効性なども指導。最優秀賞のMチームは、これらをすべて考慮した提案をしてくれました。

昨今、座学で知識を教える講義形式だけでなく、学生が能動的に学修に参加する「アクティブラーニング」を授業に取り入れるよう文部科学省も提唱しています。それを受け、本学でもさまざまな産学連携(PBL)に挑戦。座学の講義形式の授業を「アクティブラーニング0」とするなら、プレゼンやグループワーク、外部講師を招いた講演を取り入れた授業は「アクティブラーニング1.0」、企業や地域と連携してさまざまな提案をし、商品開発や地域政策に生かしてもらうのが「アクティブラーニング2.0」と捉えるならば、ゆくゆくは「アクティブラーニング3.0」を目指して取り組んでいます。とはいえ、学問としての講義内容を消化し切れないままアイデア勝負に陥ってしまっては意味がありません。学問としての経済学をしっかりと学びながら、低学年から産学連携(PBL)に取り組むことには大きな意義があると考えています。今回の取り組みについては少なくとも、「アクティブラーニング1.5」のレベルには到達していると思います。

この経験を礎に、2年次、3年次ではさらに専門性を取り入れた提案にチャレンジし、徐々に研鑽を積んでいけば、他大学の学生との競争を強いられる学外コンテストや今後の就職活動でも十分戦えるだけのスキルを身につけられるはずです。教職員側も、そのスキルを身につけられる学びの場を提供できるよう、工夫していきます。

今回のプレゼン発表に同席いただいた井上綾野先生の演習でも、桃谷順天館の商品開発の課題に取り組んでいます。また、私が担当するほかの授業では、株式会社東京サマーランドとの産学連携(PBL)なども行っています。今後は産学連携に加え地域連携のPBLにも取り組んでいきたいと考えていますので、学生の皆さんはぜひ機会があればチャレンジしてみてください。

2022年12月8日

食生活科学科の授業でマルハニチロの小梶聡氏が「海といのちの未来をつくる」ための課題について講義を行いました。

食生活科学科「フードビジネス研究」(担当:松岡准教授)の授業で、11月8日(火)にマルハニチロ株式会社常務の小梶聡氏による講義が行われました。小梶氏はマルハとニチロの経営統合時の苦労や事業展開について語られました。また、これからの社会におけるSDGsを含めた新しい課題について、分かりやすく講義を行ってくださいました。

100年以上の歴史のある漁業会社「マルハ」と「ニチロ」

小梶氏は1985年に雪印乳業に就職。冷凍食品部門に携わり、2003年にニチロの冷凍食品の子会社に入社しました。2007年10月にマルハとニチロが経営統合し、統合時のさまざまな問題にも直面。2019年に開発部長に就任し、現在は常務を勤めています。「就職に向かって勉強されているなかで、ひとつの企業のモデルケースとして、この講義が企業を選ぶときや社会に出てからの参考になればと思います」と、講義が始まりました。

マルハニチロはもともと、マルハとニチロという別の漁業会社でした。マルハは1880年に鮮魚の仲買や運搬業を行う企業としてスタートし、戦後は大洋漁業という社名で活動していました。日本初の発動機付運搬船を導入し大きな会社に育て上げました。ニチロは1906年に誕生。サケ・マスの出漁や缶詰生産に着手し、1921年より日魯漁業の社名で日本のタンパク不足を補ってきました。マルハは主に南氷洋で、ニチロは北洋で操業していましたが、1977年に200海里漁業規制がかかり遠洋漁業から撤退せざるを得なくなります。そこでマルハは水産商事に、ニチロは食品加工にビジネスモデルを転換。企業理念は変えずに、それぞれの強みを生かしたモデルへ転換したことで、100年を超す歴史をもつ大企業に成長していきました。

大きな企業が統合する難しさ

2つの企業は2006年に経営統合をする方向へ動き出します。少子高齢化による食文化の変化や、原料価格の高騰など水産業界を取り巻く環境は厳しさを増しており、将来を見据えた戦略として統合に踏み切ったのです。

そのころマルハは業界1位、ニチロは業界3位という大企業。大きな会社が一緒になるにはなかなか大変です。「統合するにはどんな影響があるでしょうか」小梶氏は学生たちに問いかけ、考える時間を与えました。1つの班からは「従業員の数や役員の人事」という意見が。確かに人事や労務制度の統合は難しい問題です。給与や昇格などの評価基準、福利厚生はそれぞれの会社で規定があり、統合にあたり社員の納得いくようにしないとモチベーションに関わります。だからといって手厚い規定ばかり取り入れてはコスト増につながってしまいます。「皆さんも企業を選ぶときに、育休や子育て制度など福利厚生も注目すると思いますが、やはりそこが課題でした」と小梶氏は言います。

この他にもシステム統合やグループ企業の整理など多くの課題があり、ひとつひとつを考えていく必要がありました。ただ、重複している事業を再編し統合を行うことで、コストダウンや財務基盤の安定化が行われ、2014年にはグループ会社制からひとつの株式会社へ統合。さらに力のある大きな企業へとなったのです。

クロマグロ養殖で大きな成果

水産事業は環境問題と密接にかかわっています。水産資源は、世界の国々の6割はぎりぎりまで漁獲し3割は獲りすぎていると言われています。これを受け、世界的にMSC(Marine Stewardship Council)認証やASC(Aquaculture Stewardship Council)認証といった、持続可能な漁業であることを承認する水産エコラベルを付ける製品が急増。世界的なスーパーや飲食店もMSCやASCでの製品の取り扱うことを明言し始めました。

世界的に水産物の需要は高まっており、世界の生産量は2015年で2億トン。しかし漁業としては1億トンほどが限界で、半数は養殖です。漁業だけでは供給が追い付かないため、マルハニチロでは養殖にも力を入れています。そのひとつがクロマグロの完全養殖です。マグロは繊細な魚で養殖が難しいと言われていましたが、長年研究を重ねてきました。その結果、2010年には人口ふ化で生まれた親魚の産卵に成功し、民間企業では初めてクロマグロの完全養殖に成功しました。現在ではブリやカンパチの養殖や、人工肉のように魚の細胞培養にも取り組んでいます。

これからの展望と社会とのかかわり

「いまは企業経営のなかで環境価値や社会貢献を求められる時代」と小梶氏は言います。背景のひとつにはSDGsがあり、企業の成長だけでなく、サステナビリティを重視することで企業全体の価値を高めることが求められています。「企業がSDGsに取り組む理由は何があるでしょうか」と小梶氏は再度問いかけました。学生からは「取り組まないと企業の印象がよくない」という回答が。ひとつはその通りで、SDGsに取り組んでいる企業は、信用できる会社というイメージを持たれます。

また、企業がSDGsに取り組むことは多様性を認めるということでもあり、労働者が働くモチベーションにもつながります。「皆さんが企業を選ぶときにも、企業がどう考えているのかを知ることは大事です。対外的に発表されているかどうかも確認すると良い」と小梶氏。自分が働いている会社が誇れるには、ネームバリューだけではなく社会に対しても価値があることが大切です。

講義後、学生からの質疑応答。学生からは「日本の魚離れの問題があり、いま日本で魚を売るのは難しいのか」と質問がありました。小梶氏は「確かに日本の消費は落ちています。消費を上げるために簡単に調理できるものや、保存がきくものの開発にも取り組んでいます。また、どうしても肉よりも価格が高いため、もっと魚の価値を伝えると共に、安定供給できることを目指す必要があります」と回答。魚と海、ひいては学生たちの将来について考える密度の高い講義となりました。

最後に松岡准教授から、実際に企業経営をされている方から貴重なお話を伺えたことを将来役に立てて欲しい、という言葉があり、授業が終了しました。

2022年9月28日

スポーツニッポン新聞社との社会連携でこれからのオリンピック・パラリンピックの在り方を学生たちがプレゼンする授業が行われました。

2021年に行われた東京オリンピック・パラリンピック2020大会から一年。これからのオリンピックはどうなるかを考える授業が7月19日(火)に渋谷キャンパスにて行われました。ひと月前には有森裕子氏の講演を聞き、改めてオリンピックのレガシーについて考えました。この日は全6班が「オリンピックの明日」についてプレゼンします。開催規模や時期、参加国やジェンダー問題など、これからのオリンピックはどうあるべきかを発表しました。こちらは共通科目「国際理解とキャリア形成」(担当:文学部国文学科 深澤晶久教授)の、スポーツニッポン新聞社との社会連携授業です。この授業の様子は7月27日付のスポーツニッポン本紙にも掲載されました。

ジェンダー平等を実現するには?

1班目のテーマは「スポーツにおける男女平等」です。現在のオリンピックは男女にこだわりすぎているのではないかと指摘。東京大会では競泳や卓球など男女混合種目が増えました。ただ、サッカーなど混合が難しい競技もあることを問題点として挙げました。また女性のスポーツは先進国しか進んでいないことも懸念点として着目。宗教や国の経済事情など女性選手がうまれにくい環境も多くあります。そこで、 IOCが各国を指導することを提案。政治的な思惑とは外れたIOCであれば、男女平等の理念を広められるのではと期待をかけました。

発表の終わりにはスポーツニッポン新聞社の藤山健二編集委員からの講評がありました。藤山氏は、東京大会で混合種目が増えた点に着目したことに感心されていました。唯一男女の区別がない競技として馬術を紹介し、「これから混合種目はさらに増えるだろう」と述べました。IOCが今後様々な種目にプッシュしていくべきだという考えにも賛成していました。

開催時期はスポーツの秋に!

次の班は開催時期や規模、開催地の決定の仕方について提案。時期は気候が良くスポーツがしやすい秋に据えます。開催地は、一般投票をするシステムをプラスすることを提案しました。各国のプレゼンのあとに、全世界の人がネット投票できる仕組みです。決定から参加することでさらに興味を持ってもらえる効果を狙います。参加国は、貧困地域も含めすべての国から参加できるように働きかけます。2016年から導入された難民選手団の人数や出場種目を拡大するなどを提案しました。

藤山氏は「具体的な例が出てきて面白かった」と感想を伝えました。その上で、秋開催の難しさには現在のオリンピックの問題があることを教えてくれました。現在のオリンピックの最大のスポンサーはアメリカのメディアです。視聴率を取るために、他にスポーツの大会のない夏に行うことが、オリンピック憲章にも記載されているのです。スポーツそのものより利権が重視されている大きな問題です。ただ、全世界的に気温が高くなっている昨今「改善していかなくてはいけない」と藤山氏は語りました。

国対抗の意識を減らしてより自由なオリンピックに

3班目は、有森裕子氏の講演を聞き学んだ「オリンピックは国対抗ではなく個人戦である」という点にフォーカスしました。入場を国ごとではなく競技ごとにしたり、国旗や国歌の使い方を改めたりするなどの案が出ました。また、現在の報道は自国選手のメダルの数や国旗を背負った写真など、観客が国対抗だと思ってしまう在り方であるという点を指摘。「ガンバレニッポン」など国を背負わせるメディアの伝え方を改め、選手個人の戦いにフォーカスしたものにすることを提案しました。そうすることで選手のプレッシャーを減らし、LGBTQなども公表しやすくなる効果があると繋げました。

藤山氏も「おっしゃる通り変えていかないといけない」と大きく頷きました。IOCはむしろ国ごとで競わせようとする風潮があるため、それに流されないよう「メディアに携わるものとして、叱られた気分です」と笑いを交えながら述べました。

SNSで選手もみんなも発信しよう!

4班目は、大会が終わった後の振り返りが少ないのではないかという問題点に着目。解決方法として、大会後もSNSを利用し選手や著名人などに積極的に投稿してもらうことを提案しました。2つ目の問題として、特に日本人選手の自己肯定感が低いことを挙げました。選手に国を背負わせるような報道を改め、選手自身も楽しみ良心を感じてもらえる発信をすることが大事だと述べました。さらに、オリンピックの初心である「五輪休戦決議」を思い出し、競技以外のところでも国や選手同士が交流を深めることを提案。争いの多い現代だからこそ、異文化理解やジェンダーなど多様性を受け入れるきっかけになる大会にすることを目指すことを提案しました。

藤山氏からは「SNSでの発信は今後盛り上がっていくと思います」との同意の意見が。これまで選手個人の発信はあまり望ましく思われていませんでしたが、これからはどんどん選手も発信していくべきだと語りました。「そのためには、選手の意識を変えなくてはいけない、オリンピックは個人の戦いなのだということを選手にも共有していく必要がある」と述べました。

もっと多くの人が参加できるオリンピックへ

5班は、オリンピックのモットーに注目。「より速く、より高く、より強く」は男性寄りの考えではないか?と問題提起しました。現代に合わせて「より美しく、共に感動を」と加えることで、女性や後進国も参加することの意味を与えると提案。一人ひとりが目に見えない壁をなくす意識付けが大事であると述べました。性別で試技の場を分けることを廃止し、ホルモン測定値で出場可能とすることで、トランスジェンダーの選手も葛藤なく参加できるようにします。また、オリンピックとパラリンピックは同時開催を提案。別々だとパラリンピックの時期に薄れてしまう関心を集めたままにします。さらに開催地の負担を減らすため、複数国で同時開催という案も出しました。競技ごとに適した場所で行えるため、選手の負担も減るとプレゼンしました。

藤山氏も「男性中心の時代のモットーだったので、変更は良い案ですね」と感想を述べました。オリパラの同時開催や、開催国を分けることもとても具体的で面白かったと語りました。また、経済的にも環境的にも、近い将来複数国での開催は実現するのではないかとも述べました。

一点集中をやめて地方も活性化

6班目は開催地の問題に注目し、一都市で開催することの問題点を取り上げました。全世界から人が集まることで街は混雑し交通は混乱します。そこで開催を国全体で行うことを提案。競技ごとに分散することで、人の集中を防ぎ混乱を防ぎます。また、地方でも競技を行うことで、地方住民も親近感を持って楽しむことができ、観光客も増えるため地域活性化につなげることができます。会場は新設せず、すでにある施設をオリンピック用に改修し利用。費用を抑えられるだけでなく、地方の会場のバリアフリー化を進め、老朽化の防止にもなると提案しました。

藤山氏からは「中身があってとても良い案」と感心の言葉が。東京大会で利用された国立競技場は、1600億円かけ新設され、維持費に年間24億円かかると言われています。現状は大きな赤字であるためどう運営していくかが注目されています。このような事態を避けるため、2030年に誘致中の冬季オリンピック札幌大会は、札幌だけでなく北海道全域で行われる予定であることを教えてくれました。

今回をきっかけにもっとオリンピックについて知ってほしい

6組の班のプレゼンを終えて、藤山氏からの総評をいただきました。「すべての班を聞いて、皆さんの関心はジェンダーの公平性のことなのだなと感じました」と感想を述べました。そして、オリンピック憲章に個人の戦いであると記載されていることが学生たちにとって衝撃であったように、この事実をもっと広めるべきだと語りました。「そのためには、まず選手の意識改革も大事。選手がまだオリンピックを国対抗と思っている」と問題点も述べました。こういった考えを広めるためにも「みなさんがSNSで発信してもらえればいいと思います」と伝えました。そして「せっかくオリンピックについてここまで考えたのだから、より深く知るきっかけにしてください」と語りました。

また、プレゼンの様子を撮影してくれていた亀山氏にもコメントをいただきました。亀山氏はスポーツが大好きで、スポーツニッポン新聞社へ入社。しかし大学卒業からコロナ禍が始まり、コロナ禍ではスポーツは不要不急と言われ苦しい思いをしたと言います。「皆が好きな娯楽についても、今後どういった付き合い方をしていくかという観点を持つのも面白いと思います」とメッセージを伝えました。また、就活にあたり自分の意見を持ち、周りの人たちの意見を取り入れる柔軟性を持つようエールを送りました。

東京大会の残した<レガシー>とは

最後に深澤教授の総括がありました。深澤教授は東京大会の準備・運営を行う組織委員会の「文化・教育委員」の一員でした。前回の東京大会は、戦後の復興の象徴として、建物などハード面を強化した大会でした。今回の東京2020大会は、未来を担う若者たちの心に残るソフト面を重視した大会を目指していました。そのため全国810の大学・短大と連携協定を締結し、オリンピック・パラリンピック教育の推進や醸成に取り組みました。しかし、大会後に組織委員会に報告書を提出したのは実践女子大学を入れてわずか数校。「開催の延期や無観客開催など、各大学で盛り上げることが難しかったことが窺われます。」と深澤教授は語ります。東京2020大会が終わってから1年。新型コロナウイルスという思いもよらない感染症の影響を受けた異例の大会でしたが、次の世代に何をつなぐか、何が残ったのか考えることが大事だと述べました。なぜなら、「きっとまた東京でオリンピックは行われます」。今回の大会について授業を行ったことや、大学で取り組んだことをレガシーとして受け継ぎ、その時に改めて考えるきっかけにしてほしいと語り授業は終了しました。

2021年8月15日

食生活科学科 中川准教授のゼミが、社会連携事業で東京サマーランドの夏季限定メニュー開発!パフェとレモネードの新メニュー試食会が行われました(6/30)

生活科学部食生活科学科の中川裕子准教授のゼミナールが、株式会社東京サマーランド(東京都あきる野市)の夏季限定メニューを開発、試食会が6月30日(水)に同テーマパークで開催されました。パフェとレモネードの2種類あり、7月22日(木)からパーク内で販売されます。同社と本学の社会連携事業の一環として実現しました。

夏季限定メニューは、東京サマーランドから研究委託を受け、約半年かけて開発しました。同社の女性社員で構成するプロジェクトのメンバーと、中川准教授のゼミの稲穂未希さん、裾分希さん、高田夏海さんがオンラインでプレゼンテーションや試食会を重ね、「アサイーパフェ」(税込価格500円)と「Summer Lemonade(サマーレモネード)」(同400円)の新メニュー2種類を完成させました。

Summer Lemonade
(サマーレモネード)
アサイーパフェ

「多層で華やか」「南国感溢れ、味はヘルシー・さっぱり」-こだわりのメニュー

中川ゼミ生がオンラインでプレゼンテーション

このうち、「アサイーパフェ」はアサイーと甘酒を使用。アサイーベースとグラノーラ、ホイップを重ねて多層化しました。ココナッツとバナナ風味のホイップは南国気分を味わえる一方、きめ細やかなエスプーマの食感も楽しめます。

 また、「サマーレモネード」は夏らしいブルーのレモネードで、混ぜると色が変化する趣向を凝らしました。東京都あきる野市で採れたアカシアの花の蜂蜜(多摩のアカシアはちみつ)を使用。暑い夏でもさっぱりしていながら、ほんのり甘いのどごしが特徴です。

 新メニューづくりに参加した食生活科学科の学生の一人は、「小腹が空いたときや少し喉が乾いたなという時に、ワンハンドで飲食できるように、作りました。来園されるお客様には、食べて飲んで写真も撮って、サマーランドのひと夏の思い出としてご賞味いただければと思っています」と話しています。

講義で学んだ消費者・開発者の目線を実現

新メニュー開発は2019年6月、人間社会学部現代社会学科の角本伸晃教授のゼミナールが東京サマーランドの研究委託を受け、「夏季新メニューの開発に関する分析と提案」を行ったのがきっかけです。これを受け、中川准教授のゼミナールが2020年11月に開発に着手、約半年の試行錯誤を経て同6月に完成にたどり着きました。

 この間の開発体験を、学生の1人はこう振り返ります。「一から商品を作るということは初めてで、大変でした。しかし、ゼミの仲間と意見を出し合ったり、市場調査を重ね、商品が形になっていくのを感じることができて、貴重な体験でした。大学の講義で学んだ消費者と開発者の目線に立ち、『どんな商品であれば購入してもらえるか』を考えて商品化することが大変でした」。

東京サマーランド内で試食会を実施
皆で意見交換

また、別の学生は、商品化までの感慨を「見た目は多層で華やかな見栄えを意識し、味はヘルシーや南国感、さっぱり感が味わえるように、こだわって作りました。今年の夏に商品化されることが光栄です。多くの方に食べて楽しんでもらえると嬉しいです」と語ってくれました。

 本学と東京サマーランドは2019年3月、包括的連携協定を締結しました。本学の「東京サマーランドのオールシーズンにおける集客および売上の増加、顧客満足度向上に関する研究」がきっかけとなり、その関係をさらに発展させることを目指しました。さまざまな分野で連携を進めているほか、教育・研究を通じた社会貢献の促進などにも取り組んでいます。

生活科学部食生活科学科 中川裕子准教授の話

市場調査からレシピの提案、そして販売に至るまでのプロセスを様々な部署の方と関わりながら進められたことは、大変貴重な経験でした。また、東京サマーランドさまの地元産業の発展に貢献することや地域の活性化につながる活動を伺い、地域連携の重要性を、身をもって学びました。
 子供から大人まで幅広い年齢層の方が来場するサマーランドで、メニュー開発をさせていただけるという貴重な機会に感謝しています。プールサイドで食べやすいこと、目に惹くものを、と学生と考えたので、フードの面からサマーランドの魅力アップにつながるとうれしく思います。
 暑い夏でもさっぱりと、食べている途中で味の変化を楽しむことができる商品です。来園するお客様には是非、南国気分を味わっていただきたいと思います。

2021年6月18日

<学生記者レポート>日本相撲協会とのコラボグッズ販売を再開しました!新商品も登場(6/18追記)

※2021年6月18日追記
2021年6月16日 日本経済新聞 掲載
キャンパス発この一品「相撲グッズ — 実践女子大」

本学と日本相撲協会との産学連携の取り組みが、日本経済新聞の朝刊で紹介されました。
取材には、生活環境学科 塚原肇教授とゼミ生4名が参加し、相撲グッズの取り組みについて説明しました。

取材応対する塚原肇教授
相撲グッズを説明する学生
最後に皆で集合写真

2021年1月19日掲載

販売コーナー前で記念撮影
お客さんを丁寧にご案内

 本学と日本相撲協会が、新型コロナウイルスの感染拡大(コロナ禍)で中断していたコラボ商品の販売を、大相撲11月場所から再開しました。ハンドクリームが新商品に加わり、商品ラインナップがさらに充実。販売スタッフに駆け付けた本学学生の頑張りもあり、11月場所でのグッズ販売は驚きの売り上げを記録しました。本学は政府の緊急事態宣言の再発令を受け、大相撲初場所への学生ボランティアの派遣は中止しましたが、コラボ商品は親方・協会担当者の手により初場所も国技館内売店で販売が継続されています。

 大相撲令和2年11月場所は、11月8日から22日まで両国国技館(東京都墨田区)で行われました。コロナ禍のため本来の福岡国際センター(福岡市)に代えての開催です。本学の学生は15日間の場所期間中、28人が販売スタッフのボランティアとして参加。売り上げ増や相撲のイメージアップに一役買いました。

「祖父母に自慢?」「つながりが欲しくて」

 人間社会学科3年の君島ほのかさん、国文学科1年の関口千夏さんは、そんな相撲大好き実践ガールズの2人です。2人とも今回が初めての参加で、開催期間中、君島さんは2日間、関口さんは5日間、それぞれグッズ販売を手伝いました。2人が今回参加を決めたのは、君島さんは「(国技館での見聞を)相撲ファンの祖父母に自慢できるかも知れないと思って」、関口さんは「オンライン授業ばかりで渋谷キャンパスに来たのは入試と健康診断の2回だけ。同級生や上級生とつながりがほしくて」という理由からだったそうです。

 年6回の本場所開催中のグッズ販売は、令和2年1月の初場所以来となります。この間、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、3月の春場所は無観客で開催。5月の夏場所は4月緊急事態宣言で中止に追い込まれました。7月の名古屋場所以降は観客制限を設けながらの実施となり、11月場所も上限5千人の観客制限が設けられていました。

コロナ禍がきっかけの関口さん

延べ76人が参加、驚きの売れ行き

 販売は午後1時から午後5時まで4時間の真剣勝負。本学からは連日、平日は平均3~4人、週末は同7~8人と場所期間中15日間で延べ76人の学生が販売の応援に駆け付けました。その甲斐もあったからでしょうか。当初、観客制限で危惧された売り上げは、蓋を開けてみれば予想外の売れ行き。関口さんによると、「初日や日曜日は本当にすごかった。売り場には10人以上の行列が出来ました。女性や男性を問わず、若い人がたくさん買ってくれました」と当時の売れ行きの凄さを振り返ります。

 販売したコラボグッズは、「豆しぼり手ぬぐい」(税込み1,200円)、「メガネふき」と「リップクリーム」、「はんどくりいむ」(以上税込み500円)の4種類です。わけても、人気はハンドクリームやリップクリームで、場所期間中、ハンドクリームは2,000個、リップクリームは1,300個と驚きの売り上げを達成しました。ハンドクリームとリップクリームをセットで買うとポーチが無料で付いてくるサービスもあったからか、君島さんによると、「日によっては、最後の方はポーチがなくなった日もあった」ほどです。

スタッフ体験を語る君島さん

かわいいデザイン、香りが魅力

 このうち、新商品のハンドクリームは、リップクリームと同じピンク色で、例えば、君島さんはデザインが魅力と推奨します。「商品のデザインがかわいい。相撲好きの女性も増えており、そういう女性にも手に取ってもらえるような商品。男性が奥さんや娘さんにお土産に買って帰るのもいいと思った」からだそうです。

 他方、関口さんが挙げる魅力は香りで、「リップクリームとハンドクリームの香りがお相撲さんの髷と同じ瓶付油の香り。初めてかいだ香りだが、お相撲さんぽくっていいと思った」と話してくれました。

 本学と日本相撲協会は2017年12月、包括的連携協定を締結しました。これを受け、生活環境学科の学生を中心に「実践すもうガールズ」を結成、公式グッズの開発などに取り組んできました。これまでコンパクトミラーや扇子、メガネ拭き、リップクリーム、手ぬぐいの商品化にこぎつけています。

国技館内のグッズ販売コーナー
親方と学生がグッズ販売

コロナ禍で初場所の学生派遣を中止

 11月場所でようやく再開したコラボグッズ販売でしたが、初場所で再び暗転します。というのも、場所前に力士ら協会員878人を対象に行ったPCR検査で力士5人の陽性が判明したからです。感染判明や濃厚接触の疑いで、横綱白鵬を含む力士65人が初日から全休に追い込まれました。全力士665人の約1割に当たり、腰痛の横綱鶴竜含めると戦後最多となる関取16人が初日から休む異常事態です。

 本学も1月7日の政府の緊急事態宣言の再発令を受け、初場所へ販売ボランティアの学生派遣を中止しました。しかし、国技館内の売店は親方や相撲協会の担当職員の手で営業を続けており、コラボ商品の購入は可能です。また公式オンラインショップ「すもうストア」も初場所から開設しており、コロナ禍を避け、コラボ商品を含むお目当ての商品がネットで買えるようになりました。

取材メモ

 相撲協会とのボランティア活動は、社会との関わりはもちろんですが、オンライン授業が続くなか、学生同士が交流する貴重な機会となりました。とりわけ喜んだのは、コロナ禍でキャンパスに足を運ぶ機会がなかった1年生ではないでしょうか。「今回初めて同じ大学の友人が出来た」などと笑顔で語ってくれました。感染者は増加の一途をたどり、いつまたキャンパスに通えるようになるかは分かりません。同じ大学の学生が学年を超えて知り合える機会は見逃さないよう、学生たちもアンテナを張っておくといいですね。

英文学科4年 松村桐杏
2021年6月18日

株式会社オリエンタルランドとの社会連携授業がスタートしました!東京ディズニーリゾートの課題解決に学生が挑戦します(6/8)

 東京ディズニーリゾートの運営会社「オリエンタルランド」と本学がタイアップした社会連携授業が6月8日(火)、スタートしました。本学の8チームが同社の課題解決に挑戦します。講師の横山政司・同社フード本部フード統括部長は、ZOOM画面を通して「感動する提案を待っています」と学生たちへの期待感を表明。最終プレゼンテーションは、6月29日(火)に行われます。

課題は、フード客単価の「最大化」

 授業のキックオフに際して、横山部長はオリエンタルランドのミッションを学生たちに提示しました。「パーク内でのフード客単価を『最大化』させる施策を提案せよ」がそれです。背景には、今回の新型コロナウイルスの感染拡大に加えて、2011年3月の東日本大震災、2019年秋の台風15号・19号被害など、近年の災害リスクの増大があります。感染症や地震、豪雨など入園者数に与えるリスクが増すなか、同社には入園者数よりも客単価アップを重視する戦略への転換が求められています。

 同社フード事業の2018年度売り上げは763億円。2018年度外食上場企業売上高ランキング(フードビジネス総合研究所調べ)と比較すると、同ランキングの20位以内に入り、餃子の王将の王将フードサービス、カッパ寿司のカッパ・クリエイト、ケンタッキーフライドチキンの日本KFCホールディングスなど、外食大手と売上高で肩を並べます。テーマパークビジネスの飲食部門が、上場する外食産業と比肩する売上高を誇ること自体に、まず驚かされます。

評価ポイントは、「面白いこと」

 横山部長から、提案の評価のポイントとして「面白いこと」、「説得力があること」、「情熱にあふれていること」の3つが提示されました。「説得力があること」や「情熱にあふれていること」は、プレゼンで企画を通す上で言わずもがなの条件ですが、「面白くなければならない」という条件は、かなりハードルが高いといえます。

 というのも、横山部長は、同社のフード部門は「客単価アップに関しては、これまで実現可能なものはすべて実現してきた」と語ったうえで、「我々が考えたことがない提案」とハイレベルな期待を求めているからです。また、「ヒントはフード業界以外にあるかも」と、幅広い業界に視野を広げて提案を検討することも求めています。

オリエンタルランドのオフィス外観

 社会連携授業は、文学部国文学科の深澤晶久教授(キャリア教育担当)が担当する共通科目「キャリアデザイン」の中で実現しました。対象は学部を問わず3~4年生。今年度は、3学部6学科の45人が履修しています。

 講師の横山氏は、1991年に同社入社。今年度で入社30年目になります。これまでテーマパーク戦略、経営戦略、採用等のマネージャーなどを歴任し、2015年から人事部長も務めました。この日のキックオフ授業の講義は「オリエンタルランド課題解決プログラム」。学生がミッションのグループ討議を開始するのに先立ち、オリエンタルランドの概要や歴史、フード事業の現状、これまでの客単価アップに向けた取り組みなどが説明されました。

講師の横山部長

深澤晶久教授の話

 毎年、この授業にご支援をいただいていますが、今年は、さらにリアルな経営課題への挑戦の機会をいただきました。新型コロナウイルスの影響を大きく受けたオリエンタルランド社にとって、今後の継続的な発展を取り戻すためにも極めて重要な経営課題の一つであると考えます。いよいよインターンシップも始まるこのタイミングでの企業課題解決に向けての授業は、学生にとって極めてタイムリーであり、深く企業を研究することの必要性を体現できるものと考えます。

2021年4月14日

スポーツニッポン新聞社と今年度の社会連携授業スタート!お題は「オリパラ開幕日の一面紙面」(4/13)

スポニチの一面模擬紙面を学生が考える本学キャリア教育恒例の社会連携授業が4月13日(火)、2021年度の検討をスタートさせました。7月13日の最終プレゼンテーションに向け、学生が5チームに分かれ、渾身のアイデアを競います。

検討のキックオフに伴い、講師でスポーツニッポン新聞社の藤山健二編集委員から、今年度のテーマ「2021年7月23日のスポニチの1面を考えてください」が与えられました。新型コロナウイルスの感染拡大(コロナ禍)で1年延期された「2020東京オリンピック・パラリンピック」開幕日に焦点を当てたお題です。藤山編集委員は、テーマ出しに際して「コロナウイルスで大変な世の中ですが、皆さんの力で明るい紙面を作っていただけることを期待します」と学生に呼び掛けました。

スポニチ紙面を使い講義する藤山講師

授業は、渋谷キャンパス704教室で行われました。藤山編集委員にとり2年ぶりの対面授業です。昨年度と違いZOOM画面に向かってではなく、教室のホワイトボードを背に学生らに向かって教壇に着席。履修する学生26人に対し、マスク越しに紙面作成に必要な東京オリンピック・パラリンピックの予備知識を講義しました。

社会連携授業を説明するスポニチの藤山編集委員

本学とスポーツニッポン新聞社の社会連携授業は、今年度で4年連続となりました。文学部国文学科の深澤晶久教授(キャリア教育担当)が担当する「国際理解とキャリア形成」のなかで実施しています。大学2~3年生が対象のキャリア教育共通科目です。

 5チームは、1チームが5~6人。履修者に関心のある国をアンケート集計した結果をベースに学部・学科の垣根を越えてチーム分けされています。今年度は「アジア・オセアニア」「アメリカⅠ」「アメリカⅡ」「ヨーロッパⅠ」「ヨーロッパⅡ」の5チームでミッションに取り組みます。

深澤晶久教授の話

毎年、学生の関心の高い科目で、今年も定員の3倍の希望者の中から選抜されました。この授業は、スポーツニッポン新聞社様とのコラボで進行する「オリンピック・パラリンピック連携講座」と、“机上の世界一周旅行”と称してレクチャーやゲスト講演で組み立てられる「国際情勢をまなぶ講座」の2つの柱で構築されています。
 新型コロナウイルスの影響で、グローバル化も「東京2020」も大きな影響を受けました。そのような時代の変化も見据えつつ、学生の主体性を磨き上げるというゴールに向かって動き出しました。毎年感じる学生の成長の姿を、今年はリアルにみられることがとても楽しみです。

2年ぶりに教室にリアルが戻ってきました

スポニチ Sponichi Annexにも掲載されました